広告統計などの広告分析データは、ブランドを競合他社から差別化するのに役立ちます。それがなければ、どれだけの投資をすべきか、どこに投資すべきか、効果的な広告クリエイティブは何か、競合他社は何をしているのか、といった推測の域を出ません。特に状況の把握が難しい海外市場においては尚更です。日本の広告主の多くは、2020年に広告費が低迷した後、ブランドを再活性化させる機会を探しており、ブランドのプレゼンスをグローバルに拡大することは、またとないチャンスです。競合の動向を知っているブランドは、一歩先を行くことができ、強力なクリエイティブで差別化を図ることもできます。

タイは主要先進国市場以外での展開を目指す日本の広告主にとってユニークな市場を提供しています。Nielsen Ad Intel Internationalのデータによると、2021年1月から5月にかけて、2020年と比較して9％、広告費を増加させました。ブランドはデジタルディスプレイ広告および動画広告への投資を大幅に増やしデジタル広告支出は66％増となっています。

日本のブランドの認知度は、アジアのグローバルブランドの認知度と比較して低くなっています。日本ブランドの認知度は海外の消費者の間では様々であり、昨年の広告活動の休止により、消費者の認知度は低下しました。平均して、広告を休止したために失われたエクイティを回復するには3年から5年かかることが明らかになっており、長期的な収益への影響でみると、ブランドが広告を休止することで四半期ごとに2％の打撃を受ける可能性が指摘されています。

2021年1月から5月にかけて、アジア全域でデジタル広告費が増加しました。アジアで事業を展開するブランドにとって、他のプレイヤーがどのように広告費を配分しているのかを理解することは、多くの広告が出稿されている中で優位に立つために重要です。日本の大手FMCGブランド3社と、グローバルブランド3社の広告費を比較したところ、タイでは同時期の日本ブランドの広告費は、グローバルブランドよりもはるかに少なくなっていました。

一時的に停止していた広告出稿を再開しようと考えているブランドにとって、ブランド認知度を迅速に回復させることが大きな課題となっています。業界がパンデミックから立ち直るためには、メディア支出を再開するために迅速に行動するブランドが、記憶に残る上で有利になります。