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メディア横断でエンゲージメント指標を共通化することのメリット

1分で読めるシリーズ|2019年9月

あらゆるマーケティング活動において、市場を理解するために、「人」が現状を把握し、戦略を立てていくこと、基本的かつ重要な視点です、例えば、売上に対して顧客数が「間口」、1人あたり購入金額を「奥行き」として分解、売上アップのための改善点がどこにあるかを探る、といった考え方です。

メディア横断でエンゲージメント指標を共通化することのメリット

ニールセン デジタル シニアアナリスト 山腰 知美

サイトやアプリを訪問したターゲットにしっかりと広告内容が届くのか?

広告主がメディアを選定する際に、ターゲットにリーチするのは重要な課題ですが、広告の目的によってはそれだけでは十分とは言えないでしょう。

エンゲージメント指標の共通化でキャンペーン目的に沿ったメディア横断比較を可能にする

それでは、エンゲージメントの指標という「奥行きがメディア横断で共通化されることによって、どのようなメリットが生まれるのか、米国の事例をもとに見ていきたいと思います。

メディアを運営している会社が、自社の強みであるターゲット層の訪問時間で大手媒体を凌ぐことを示すために、サイトへの滞在時間という指標を共通にして、他のメディアと比較して米国の事例によると、18-24歳をターゲットとしたときの各メディアのリーチだけで見ると、最も訪問者が多いメディアAが選定されてしまうでしょう、しかし仮に広告主が若年層にタイアップ記事を読んでもらう、ブランドの理解と購入意向を高めることがある場合、ターゲットへのリーチが他のメディアより小さく、よりしっかりとコンテンツを視聴してもらうためにはメディアBが選定できるのは高くなります。

少し視点を変えて、訪問回数という共通指標で他メディアと比較することも可能です。

最後に

リーチやエンゲージメント指標を自社で計測し、公開しているメディアも多いことでしょうか、計測が「ベースになっている」、例えば、1人の複数のデバイスやブラウザから同じコンテンツや広告を見た場合に、別々の人が1回ずつ見たということになってしまいます。これでは正確な1人あたりの訪問回数や滞在時間とは言えないでしょう。


本記事の内容も含んだ、メディアと広告の価値を正しく評価し、活用していく方法についてまとめたホワイトペーパーを2019年8月に発行しています。 ホワイトペーパー「アドベリの先にあるデジタル広告コミュニケーション」、こちらからダウンロードできます。https://www。nielsen.com/jp/ja/insights/report/2019/20190809-nielsen-digital-whitepaper-awa-2019/

2018年9月配信のメルマガ「デジタルメディアの正しい価値を示すには」、具体的にどのようにデジタルメディアを計測するかについて、より詳しくご紹介しております。

2019年2月配信のメルマガ「ブランド広告主のデジタルシフトに寄り添うメディア/パブリッシャーデータとは」、「具体的に広告主企業が求めているデジタルデータについて、より詳しくご紹介しております」https://www.netratings.co.jp/email_magazine/2019/02/20190221.html

ご興味のある方はご覧ください。

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