4月7日にCOVID-を発表19による緊急事態宣言が発出された以降、在宅時間が増えたことによって、メディアの消費動向は大きく変わりました。19によって変化したメディア消費動向は今後しばらく続くことが予想されます。

中でもPCの利用は、在宅の影響で大幅に増加した家にあること、移動中や隙間時間にコンテンツを消費する時間が減少し、自宅で大きな画面でじっくりとコンテンツを視聴する時間が増えた要因は推測されますが、緊急事態宣言が明けた消費者は自宅に留まり、PCの利用は高い推移を維持しています。

在宅による影響は年齢層によって異なる

「ステイホーム」はどの消費者のメディア消費にも影響を与えましたが、中でも休校や在宅勤務によって通勤・通学時間が減った若年層では、PCからのインターネット利用時間が実際に年代別に増加しました。49歳ではそれぞれ20％と28％増加していたのに対し、50歳以上では8％に留まっています。

拡大したメディア消費時間を活用するには

前述にあるように、通勤・通学中にスマートフォンで消費されていた時間の一部は、在宅期間中PCにシフトしています。つまり、各サービスは移動中や隙間時間に利用され、代わりに場所を変えずにまとまった時間を利用されることが推測できますが、実際に各年代でのPCの利用時間をカテゴリー別にみると、すべての年代で「サーチ/ポータル、コミュニティ」の時間が増加しました。利用時間が大幅に増加し、35歳以上ではTwitterの利用時間の増加も目立ちました、また、「エンターテイメント」の利用時間の多い18～34歳は、このカテゴリーのPCの時間が増加し、35歳以上ではPCの「ニュース情報」カテゴリーの利用時間が増加しました。

このようなデバイス利用におけるマーケティング担当者にとって、何を意味するのか、うか？マーケティング担当者は、消費者が時間を費やしている場所だけでなく、デバイスによってサービスの利用状況がどのように変化しているのかを理解し、メディアプランに取り入れる必要があります。Fiを利用するケースも増えて考えられます。つまり、スマートフォンと比べて、例えば動画などのコンテンツが長時間、じっくりと視聴することが可能です。

ニールセン デジタル株式会社 代表取締役社長 宮本氏淳は、次のように述べています。「現在の状況はいつまで続くか、変化したメディア消費動向長期的に定着するのはまだわかりませんが、今後も第二波により再び在宅時間が増加する可能性があるところ、引き続きPCの利用が堅持されています。マーケティング担当者は環境などの外的要因が消費に対してどのように影響するかを理解した上で、消費者とのコニュケーションを再検討する必要があります」ブランドのメッセージ内容トーンは依然として重要になりますが、消費者がそのメッセージを受け取るタイミングや場面、そしてデバイスなどの要素、メディアプランを組み立てる上で一層重要になってくるでしょう」（同上）。