サイト閲覧数を減らして、購入を増やす

2020年に入ってから、多くの人々はこれまでと違う日常を送っています。

緊急事態宣言は5月に解除されたものの、新たな感染者の報告は続いており、感染第2波への懸念が高まっている中、今の購買行動は少なくとも数か月は続くことが予想されます。

実店舗での購入が減り、オンラインでの購入が増加

緊急事態宣言中、スーパーやコンビニ、小売店が営業時間を短縮しています。

実際に、3月中旬と5月上旬に行ったアンケート調査の結果によると、実店舗からの購入が減ったと回答した人は増加し、一方、オンラインでの買い物が増えたと答えた人は、緊急事態前の30％から緊急宣言中は44％にまで増えました（図表1）。

日用品の購入がサイト閲覧数を減らす

将来が見通し辛い時期におかれた消費者は、大きな出費を抑え緊急性のない支出を後回しにして、必需品の購入に充てるように、お金の使い道の優先順位を見直す傾向があります。

商品の買い替えは、何を買うかによって変わりますが、例えば、新しい商品の高価なものを購入する場合、私たちは消費者はじっくり時間をかけて口コミを参考にする、複数の店舗（オンラインショッピングの場合は、複数のサイト）で値段を見比べますが、一方、よく使う商品、例えば日用品の場合は、値段などを見比べることが少ないため、購入までの検討プロセスも短くなる傾向があります。

さきほど見たアンケート調査の結果に加えて、ログデータをベースにしたオンライン・ショッピングの実際の利用状況を見ると、COVID-19前（1月と2月）が比べて、COVID-19中（3月と4月）の1当たりの利用回数は2％減少していました（図表2）。

ログデータからの利用回数は、オンラインショッピング・サービスの訪問回数を指しており、購入および閲覧のみの訪問が含まれます。

購入検討のためのサイト数が少ないということは、オンラインショッパーはその商品を購入することを前提にサイトを利用している、また日用品などの消費財を購入している考えられます。

コロナ禍におけるオンライン・ショッピング・サービス上でのブランディングとは？

オンラインショッピング・サービスは、主に利用者が商品を売買するバーチャルなマーケットとして捉えられますが、消費者とコミュニケーションをとる場所として、ブランド認知を高めたり、販売効果を上げることもできます。

パンデミックの長期化により、現在起きているオンラインショッパーの行動変容が定着する可能性もあります。

購入までのスムーズな体験も重要視されていると考えられます。オンラインショッピング・サービスによっては、既に「ワンクリック」注文や、サブスクリプション（および定期購入）型の定期便など、購入プロセスを簡易化、かつ習慣化させるモデルを運用しているところもあります。パンデミックは、消費者の行動変容を加速させる可能性があります。