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ニールセン 動画コンテンツと動画広告に関する消費者視聴動向レポートを発売 ~有料ネット動画の利用率は12%でDVD視聴者の5分の1~

1 minute read | April 2016

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図表入りのプレスリリースはこちら
 
  • インターネット利用者の12%が有料インターネット動画サービスを利用
  • 有料インターネット動画は若年層男性やアーリーアダプターが中心
  • 最も許容されやすい動画広告フォーマットは「数秒後にスキップできる広告」

視聴行動分析サービス視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(東京都港区、代表取締役社長兼COO 宮本淳)は、3月末より販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2016 (ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2016)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2016年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を見ると、「レンタルや購入したDVD、ブルーレイ」の視聴が最も多く60%の人が利用していました。「有料インターネット動画 (定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」の利用は12%で、DVDの視聴の5分の1の規模となっていました。「有料インターネット動画」の利用者の特徴を見ると、性年代別では男性の利用者の割合が高く、特に16~34歳の利用率が20%を超えていました。また、新しい物好きの人では23%が利用していました。
 
次に、動画広告のフォーマットのうち許容度が高かった上位3つをみると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」で、半数近くの人が表示されても良いと回答していました。次いで、「バナー枠で表示される動画広告」と「質の高い番組を無料で見ることができるが、スキップできない広告」も、表示されても良いと回答した人が約40%と高くなっていました。また、動画広告を見たことによる態度変容として、商品やブランドを嫌いになったことがある人は17%となっていました。嫌いになった理由としては、「何度も同じ広告が表示されたから」という理由が最も多く65%でした。次いで、「自分に関心のないことだったから」が57%、「広告がスキップできなかったから」が53%となっていました。
 
当社シニアアナリストの高木史朗は次のように述べています。「2015年9月以降NetflixやAmazon Prime Videoなど様々なサービスが開始し、動画市場に注目が集まりました。それから約半年が経ちましたが、有料インターネット動画はアーリーアダプターを中心に、ネット利用者の12%に利用されている状況です。DVD等のその他の動画コンテンツに料金を支払う消費者は多く存在するため、有料インターネット動画が拡大する余地は大きいと言えます。今後は、マジョリティー層への拡大が課題となるでしょう。また、インターネット動画市場では、『LINE LIVE』などのライブ配信型の無料サービスや先日4月11日にサービスを開始した『AbemaTV』のような無料のインターネットテレビ局など、様々な形態のサービスが登場しています。動画視聴プラットフォームを提供する企業にとっては、有料モデル、無料モデルの両方を含めた動画市場全体の中で、新規ユーザー獲得や離反防止を図っていくために、どういった料金体系や広告出稿方法、コンテンツラインナップの組合せが良いのか、ユーザーのニーズに合わせたサービスの最適化が重要でしょう。近年目にする機会の増えた動画広告ですが、今回の調査結果から広告フォーマットや表示回数によって許容度が異なることがわかりました。広告主やメディア事業者としては、広告の効果を最大化するために、広告フォーマットや配信方法を選択していくことが重要でしょう。例えば、許容されやすいように“質の高いコンテンツを無料で提供”することや、“興味関心によるターゲティング”を設定することなどは、広告効果最大化のための策の一つでしょう。また、動画広告の表示回数に関しては、配信フォーマットや商材ごとに調査を重ね、狙ったターゲットに対して適正な回数を表示していく必要があるでしょう」。
 
Nielsen Video Contents & Ads Report 2016について
Nielsen Video Contents & Ads Reportは、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。
当調査は2016年3月9日~14日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約2,000人を対象に調査を行いました。サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。また、2015年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報(PC版:Nielsen NetView、スマートフォン版:Nielsen Mobile NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。
 
Nielsen Mobile NetViewについて
Nielsen Mobile NetViewは日本全国の7,000名(iOS、Android各3,500名)の調査協力モニターから取得するアクセスログ情報を元に作成されます。従来のアンケート調査とは異なり、実際のユーザーのアクセス記録に基づくデータであり、アプリやウェブサイトの利用時間や利用頻度などの正確な利用動向データの提供が可能です。また、利用者属性情報を含むパネル調査であるため、属性別の利用状況を把握できます。データは、ウェブサイトの訪問、アプリの利用もしくはスマートフォン全体での利用状況を参照することができ、また、利用者属性、OS、電話会社、デバイスなどのフィルターを使用してデータを抽出することもできます。サービスの詳細は、下記ウェブサイトでもご覧いただけます。https://www.netratings.co.jp/solution/nielsen_mobile_netview.html
 
Nielsen NetViewについて
Nielsen NetViewは、日本全国に4万名以上のオンライン視聴者パネルを構築し、データを収集、報告しています。また、ニールセンの視聴率パネルは家庭のみならず、日本で唯一、職場にも2,200名以上のパネルを構築していますので、日本全体のPCでのインターネット利用動向を俯瞰することができます。同一条件で測定される視聴率情報であるがゆえに、自社サイトの利用状況や利用者属性の把握のみならず、競合サイトの利用状況との比較もでき、かつ、日本全体あるいは業界内での自社のポジショニングを確認することもできます。時系列データの抽出や、他サイトとの重複利用状況を抽出するなどの豊富なツールも実装されています。サービスの詳細は、下記ウェブサイトでもご覧いただけます。https://www.netratings.co.jp/solution/netview.html

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